一度も試行されていない回収手順は、文書番号が付いた仮定にすぎない。
EU GMP 第8章は苦情、品質欠陥および回収を扱っており、その記載内容の大部分は検証可能である。
苦情については、適切な教育訓練を受け経験を有する要員が苦情および品質欠陥の調査の管理に責任を負うべきであり、別途妥当性が示されない限り、販売・マーケティング部門から独立しているべきであるとしている。あるバッチで品質欠陥が発見された、またはその疑いがある場合には、他のバッチ、また場合によっては他の製品についても確認することを考慮すべきである。
回収に関する条項はより具体的である。回収作業は、迅速かつ随時開始できるようにすべきである。出荷記録は回収の責任者が容易に利用できるようにし、就業時間内外の顧客連絡先を含めるべきである。回収体制の有効性も、就業時間内および時間外について定期的に評価し、その評価を文書化して妥当性を示すべきである。
この章は、模擬リコールの実施を義務付けるまでには至っていない。模擬リコールを実施すべきかどうかを検討すべきである、としている。
妥当な評価は小規模なものでよい。出荷済みのバッチを一つ選び、土曜日の夕方にオンコール担当者にその出荷先リストを求め、リストの最初の三社の時間外連絡先に電話をかける。全体の所要時間を計測する。もはや応答しない番号こそが指摘事項である。
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