設備の適格性評価前に製造された申請用バッチがあると、申請資料は妥当性を説明しにくい安定性データに依拠することになる。
これを回避する順序は設計段階で定める:
- 製品と対象市場を設計基準書で確定する。施設が提示すべき証拠はEU、WHO、米国の各市場で異なるためである。
- 施設、ユーティリティおよび設備の適格性評価を行う。
- 申請用バッチは、適格性評価済みの設備で製造すること。
- それらのバッチを安定性試験に供し、その後、申請資料(ドシエ)を取りまとめて提出する。
- プロセスバリデーションを実施し、査察に対応する。これらのそれぞれを申請の前に行うか後に行うかは、対象地域及びプロセスによって異なる。
EU GMP Annex 15(2015)は、プロセスバリデーションに使用する設備、施設、ユーティリティ及びシステムは適格性評価を実施済みであるべきとしている。ICHの安定性ガイドラインQ1A(R2)は、基準ロットの製造工程は実生産ロットに適用される工程を模したものであり、同等の品質の製品を製造するものであるべきとしている。
いずれの文書も、申請用バッチについて「適格性確認済み」とは述べていない。この関連付けは当社の解釈である。すなわち、バッチが商業生産プロセスを代表できるのは、性能が実証された設備で製造された場合に限られる。
したがってプロジェクトスケジュール上、申請資料はメカニカルコンプリーションより後のマイルストーンであるPQを待つことになる。安定性試験はそれらのバッチの製造時に開始するため、適格性評価が遅れれば、最短の申請日もそれに伴って遅れる。




