2月に校正外れとなった圧力伝送器を用いて3月に再適格性評価を実施した室の報告書は、ほとんど何も証明していない。
これは2つのスケジュールにそれぞれ別の管理者がいるために起こる。再適格性評価は通常QAまたはバリデーション部門が担当し、Annex 1の頻度に従う。最長で6か月ごと(Grade AおよびB)、12か月ごと(CおよびD)である。校正はエンジニアリング部門または保全部門が担当し、計器ごとに設定された周期に従う。どちらのカレンダーも正しい。しかし、両者を突き合わせて確認する者がいない。
対象となる計器には二種類あります。一つは室に設置されたセンサーで、差圧、温度、RHなど、BMSが警報の対象とするものです。もう一つは試験用計器で、パーティクルカウンター、フォトメーター、風速計などがあり、通常は試験請負業者のラボで校正されています。
共通のカレンダーを1つ持てば、その大半は解決する:
室内センサーの校正は、再適格性評価の後ではなく、その前の数週間のうちに実施すること。
試験機器の証明書の日付は、最終報告書の段階ではなく、試験前承認の一環として確認すること。
校正でセンサが許容差外と判明した場合は、前回の合格校正以降にそのセンサが関与したすべての結果について影響評価を開始すること。
最後の項目は見落とされがちなルールであり、査察官が質問してくるのもまさにこの点である。
定期再適格性評価と校正はいずれも当社のメンテナンスサービスに含まれ、同じ資産台帳に基づいて計画します。




