OQの結果はいずれも規格内であるが、各結果にはプロトコルの承認署名より4日前の日付が記載されている。
その順序では、結果が既に判明した状態で判定基準が作成された可能性がある。試験自体は妥当かもしれないが、記録ではもはやそれを証明できない。
EU GMP Annex 15(2015)には「試験の前に承認せよ」と述べる一文はない。本文は2段階でその結論に至る。すなわち、実施中に承認済みプロトコルに重大な変更を加えた場合は逸脱として文書化すべきであり、あらかじめ定めた判定基準に適合しない結果は逸脱として記録すべきである。「承認済み」及び「あらかじめ定めた」が意味を持つのは、署名が先に行われている場合だけである。また、作業は適切な教育訓練を受けた要員のみが実施すべきとしているため、試験実施者の教育訓練記録もそれより前の日付でなければならない。
通常の原因はスケジュールにある。ベンダーのエンジニアが金曜日に引き上げてしまうことである。
Annexは、過去に実施された作業を活用する道を残している:製造業者自身のプログラム外で取得されたデータであっても、そのアプローチの妥当性が示されており、かつデータ取得時に管理が実施されていたことについて十分な保証がある場合には使用できる。その妥当性の根拠は事前に計画書に記載しておくこと。
日付がすでに誤っている場合は、そのままにしておくこと。逸脱を起票し、先行して実施した試験がなお何を裏付けられるかを評価し、残りは承認済みプロトコルのもとで再実施する。




