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警報値を規格限度値の内側に設定すべき理由

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アクションアラームを60% RH、限度値を60% RHとする室では、センサーの誤差を見込む余裕は残らない。

警報の基となる湿度センサには、拡張不確かさを記載した校正証明書がある。仮にそれを±2% RHとする。表示が60%に達したとき、真値は62%である可能性がある。

校正機関にはこのための手法がある。ガードバンドは、測定不確かさに連動したマージン分だけ、合否判定限界を規格限度値の内側に移動させるものである。ILAC-G8:09/2019(2026年にGlobal ACI-TECH-1-002 (G)として内容変更なく再発行)では、拡張不確かさに等しいガードバンドが一般的であり、片側限界の場合には誤合格の確率を2.5%未満に抑えられると記されている。

これを室に適用すると、アクションアラームは58%、すなわち限度値から不確かさを差し引いた値に設定される。その手前に、例えば55%でアラートを設け、室がまだ規格内にあるうちに開いたままのドアを発見できるようにする。

その代償は運転余裕である。室内が通常50~56%で推移している場合、55%に設定したアラートは湿度の高い午後のたびに発報し、1か月も経たずに無視されるようになる。その場合の選択肢は、より良いセンサー、より厳密な制御、あるいは製品データに基づき変更を正当化できる限度値のいずれかである。アラームが止まるまでガードバンドを狭めることは、そのいずれにも当たらない。

根拠は、その拠り所となる校正データと併せて記録する。不確かさの異なるセンサに交換した場合は、アラーム設定値もあわせて見直す。

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